心理学を学ぼう⑹：公認心理師の完全合格問題集が自宅に届きました

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生活習慣病、ストレス反応、ライフサイクルと心の健康、うつ症状、依存、燃え尽き症候群、タイプA型行動パターン、アレキシサイミア、Caplan モデル

精神疾患、遺伝性疾患、遺伝カウンセリング、がん、難病、後天性免疫不全症候群（AIDS）、医療倫理、医療安全、感染対策、チーム医療と多職種連携の実践、リエゾン精神医学（精神科コンサルテーション）、QOL

発達相談、自殺対策、職場復帰支援、依存症（薬物・アルコール・ギャンブル）、認知症高齢者、ひきこもり、妊娠・出産・育児

被災者の心身の反応、被災者への支援、心理的応急処置（サイコロジカル・ファーストエイド）、医療・保健領域の災害支援チーム、支援者のケア

保健活動における心理的支援（母子保健領域）について復習

妊娠期／産褥期

妊娠期は、妊娠の届出・母子健康手帳の交付時、妊娠の訪問指導、母親・両親学級などの機会に情報提供や支援を行っています。

就労している妊婦に対しては、保健師等が勤務状況を確認し、「労働基準法」「男女雇用機会均等法」などの保護規定や母性健康管理指導事項連絡カードについて情報提供をしています。
初産婦については不安を抱きやすい傾向があるため、身体的・心理的状況とともに、支援者の有無や生活環境等の状況も確認し、また継続的な支援体制をつくる必要性があります。
妊婦健康診査の未受診者では飛び込み出産の可能性があり、母子共に生命に関わるリスクや産後の養育困難が予測されるため、早急に支援することが重要です。

マタニティブルーズ・産後うつ

• マタニティブルーズは産褥3〜10日に発症（数日間で消失し一過性のもの）
• 産後の抑うつ状態が２週間以上持続する場合は、産後うつへの移行を疑う。
• エジンバラ産後うつ病質問票（EPDS：Edinburgh Postnatal Depression Scale）をスクリーニングとして使用（日本では９点以上で産後うつの疑いあり：10〜15％が該当）
• マタニティブルーズ・産後うつは虐待リスク要因でもあるため、保健師等は適切な支援を行うことが重要。
• 産婦健康診査事業：2017年から市町村が2回分の費用を助成
  （産後ケア事業等を実施する要件を満たした市町村のみ助成可）

育児期：不安や悩みを抱えやすい時期
（こころの健康面のサポートが必要）

• 育児不安に対応する時は、母親自身が問題解決できるよう配慮する。
• 否定的な評価をせず、実践できているところを認め支持する。
• 困りごとや不安を把握し、母親の想いを受けとめて不安緩和を図る。
• 育児環境や養育態度に問題があると疑われる場合には家庭訪問を実施する。
  （家の状況や児の様子、親の接し方等の情報を得ることが重要）
• 子育て世代の交流会や育児グループ活動は、情報交換の場となり不安軽減につながる。
• 市町村の育児相談は、専門職に個別相談できる場であるとともに、保護者同士の交流の機会としても活用できる。

ワーク・ライフ・バランス憲章（2007年）

就労女性にとって出産・育児・介護との両立は、健康に支障をきたす原因にもなるため、仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）に基づいた制度が必要です。

女性労働者の母性保護に関わる法律

• 男女雇用機会均等法
  健康診査を受ける時間の確保、通勤緩和、休憩時間の延長、作業の制限、勤務時間の短縮、不利益扱いの禁止等
• 労働基準法
  産前・産後休業（産前6週と産後8週、双胎妊娠の場合は産前14週）、生理日の就業制限、時間外労働・休日労働・深夜業の制限、育児時間の確保（1日2回各々少なくとも30分請求可）
• 育児・介護休業法
  育児休業、子の看護休暇、所定労働時間の制限、時間外労働の制限、深夜業の制限等

文 献

公認心理師試験対策研究会（2022）心理教科書 公認心理師 完全合格問題集 第1回〜第5回試験解説版, 翔泳社.
IPSA心理学大学院 予備校（2022）公認心理師試験対策標準テキスト ’22~’23年版, 秀和システム.